やっぱり気になる年収問題…
働いていると気になってくるのが「平均年収」です。自分の年収は周囲に比べてどうなのかって気になりますよね。
2021年の国税庁の調査によれば、女性の平均年収は293万円です（民間給与実態統計調査より）。ちなみに、日本の平均年収は433万円（令和2年国税庁調べ）です。
年代別！ 女性の平均年収とは？
では、平均年収を年代別に見てみましょう（いずれも国税庁の年齢階層別の平均給与の結果による）。
20代前半：258万円
20代後半：311万円
30代前半：307万円
30代後半：291万円
40代前半：286万円
40代後半：275万円
50代前半：283万円
50代後半：273万円
60歳以上：237万円
20代後半に311万円まで上がりますが、その後は50代に至るまでおおむね横ばいです。さらにその後は下降傾向ですね。日本の給与システムは年功序列が多いことを考えると、女性のキャリアの継続が難しいことがこの数字を見てもわかります。
年代別！ 男性の平均年収とは？
こうなると男性も気になりますよね。同じように年代別に見てみましょう（いずれも国税庁の年齢階層別の平均給与の結果による）。
20代前半：307万円
20代後半：413万円
30代前半：513万円
30代後半：589万円
40代前半：645万円
40代後半：695万円
50代前半：737万円
50代後半：702万円
60代以上：500万円
男性の場合は、50代前半が最も高くなっています。女性のピークである20代後半ですでに100万円近い年収差がありますね。男女雇用機会均等法ができてもう35年が経ちますが、現実はまだまだのようです。
年収が高い女性の特徴を紹介！
女性の平均年収は、300万円程度ということがわかりました。しかし、女性でも高収入を得ている人はたくさんいますよ。高収入が期待できる職業には次のようなものがあります。
1：医師や薬剤師など国家資格がいる職業
医師の転職サイトを見てみると、標準年収は1000万円程度としているところが多いようです。現代社会は医師不足が深刻ですから、女医はかなり貴重です。婦人科や美容皮膚科などではもっと高い年収が用意されていることもあります。
また、医師ほどではないですが、歯科医師や看護師、薬剤師など医療系は高給の傾向があります。標準年収は、おおむね500万円程度。すべての年代の女性の年収を見ても300万円台ですから、500万円はかなり高いほうですね。
2：コンサル業も狙い目
女性が若いうちから年収500万円越えを狙うなら、コンサル業界もおすすめです。コンサル業界は選考が独特。未経験であれば、転職エージェントを通すのが通常の流れです。コンサル業界に強いエージェントを使うと安心でしょう。
3：IT系もおすすめ
IT業界は、慢性的に人手不足です。エンジニアを目指せば、男女問わず高収入が用意されている場合が多いでしょう。経験やスキルによって給与が算出されるので、能力次第では若いうちから500万円越えも夢ではありません。
年収をアップさせる方法はある？
「年収を上げたい！」と思ったら、どうすればいいのでしょうか。すぐに取り組めそうなことを挙げてみますね。
1：営業職や専門職への異動を希望する
転職はハードルが高くても、異動を願い出るくらいならできそうな気がしませんか？ もし何か専門性を持った仕事ができそうなら、専門職への異動を願い出てみましょう。
また、営業職も狙い目です。数字で成果が明らかになる営業職は男女の差がなく評価されます。営業職には、基本給以外の手当や歩合給制度を取り入れている企業も多いので、がんばり次第で年収のアップが可能です。
2：思い切って転職する
会社の中でどれだけがんばったとしても、会社の規模以上のことはできません。大きく年収をアップさせたいときには、やはり転職がいいでしょう。とはいえ、できそうな仕事を片っ端から探すのではなく、平均年収の高い企業を選びましょう。
東洋経済オンラインでは就職四季報をもとに、平均年収の高い企業500社をランキングしています。トップは、M＆Aキャピタルパートナーズ（2,269万円）、2位はキーエンス（1,751万円）、3位はヒューリック（1,708万円）です。このような情報を参考にするのもいいですね！
3：資格を取得する
転職をする際に武器となるのが資格です。難しい資格ほど、強い武器になりますよ。年収600万円以上が期待できそうな資格には、次のようなものがあります。興味のある分野があれば勉強してみましょう。
・ファイナンシャルプランナー：金融にまつわる知識を持ち、ライフプランを提案する
・行政書士：行政書類を代筆・代行する
・社会保険労務士：企業の労務管理を請け負う
4：副業をする
勤めている会社が副業不可でなければ、得意なことを活かして副業にチャレンジしてもいいでしょう。自宅で休みの日に取り組めるデータ入力や、アンケートモニターなどは手軽に始められる仕事の一例です。効率よく取り組めば、会社勤めと同等かそれ以上の収入を得られることもあるそう。
近年、大手企業が従業員の副業を認め、話題になりました。2018年には厚生労働省も「副業・兼業の促進に関するガイドライン」を策定しています。今後もこの流れが続くと考えられており、副業で稼ぐスタイルも珍しくなくなりそうです。
最後に
女性と男性で、年収には大きく差があることがわかりました。まだまだ、結婚や出産、子育てといったところで女性のキャリア形成の難しさがあるのでしょう。でも、積極的に動けば状況を変えることもできるはず！ 思い切って動いてみましょう。
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