平均勤続年数の目安とは？
平均勤続年数とは、現在会社に在籍している社員の勤続年数の平均です。会社に入社した人が退社するまでの平均勤続年数ではありません。平均勤続年数が長ければ優良企業、短ければ問題がある企業というわけではなく、長さの判断は会社の状況によって大きく異なります。
ここでは、平均勤続年数の確認方法や判断の目安などを解説します。
平均勤続年数の確認方法
平均勤続年数は就職四季報に掲載されている場合が多く、上場企業であれば有価証券報告書で確認できることもあります。また、転職エージェントであれば紹介先の企業について、平均勤続年数の情報を把握している可能性があるでしょう。
どこにも情報が開示されていない場合、企業に直接聞くしかありません。OB・OG訪問や会社説明会などで質問してみるとよいでしょう。短い勤続年数だった場合は、理由も聞いておくことをおすすめします。
長ければ優良企業とは限らない
平均勤続年数が長いほど働きやすい優良企業と思うかもしれませんが、そうとは限りません。例えば、これまで在籍した多くの社員が新卒から定年まで勤め上げている会社でも、近年新卒を多く採用して若手社員の割合が多くなれば、平均勤続年数は短くなります。
また、設立してからまもない企業は平均勤続年数も短くなり、一概に年数の長短だけでは企業を判断することはできません。
平均勤続年数が長い理由
平均勤続年数の長さだけでは良い企業かどうかの判断はできませんが、長いか短いかで企業の特徴がわかります。平均勤続年数の長い会社は、経営が安定している傾向が高いのが特徴です。また、福利厚生が充実していて働きやすい会社が多いといえるでしょう。
ここでは、平均勤続年数が長いのはどのような理由なのか解説します。
経営が安定している
平均勤続年数が長い会社は、基本的に長く働く社員が多いということです。
景気や社会情勢の影響で経営が悪化するとリストラをする企業もありますが、平均勤続年数が長い場合はリストラをするほどの悪い状況を避け、安定した経営を継続してきたということを表しています。これからも安心して働ける企業といってよいでしょう。
福利厚生が充実している
福利厚生が充実しているのも、平均勤続年数の長い会社の特徴です。転職をする人の理由のひとつに「キャリアアップを目指したい」というものがあります。現在の仕事で成長できないと考えれば、離職を考える社員も出てくるでしょう。しかし、教育制度や資格取得支援などが整っていれば、長く勤めてスキルを高めようという意欲が湧きます。
また、女性の場合、出産や育児などの両立が難しく勤務の継続を諦める人も少なくありません。しかし、育休をはじめ充実した支援制度が整備されていれば勤務を継続でき、その結果平均勤続年数も長くなるでしょう。
平均勤続年数が短い理由
平均勤続年数が短いのには、さまざまな理由があります。短いからといって直ちに「社員が定着しないから」と判断するのは間違いです。
もちろん、労働環境の悪さから社員が定着せず、平均勤続年数が短い会社もあります。しかし、事業の拡大で新入社員を多く雇用し、その結果平均勤続年数が短くなっているケースも少なくありません。
平均勤続年数が短い理由について、見ていきましょう。
新規事業の拡大や吸収・合併が行われている
成長期にある会社で新規事業を拡大している場合、人材を積極的に採用することで平均勤続年数が短くなっているケースがあります。入社したばかりの社員が多いほど勤続年数の全体平均が下がるためです。
また、吸収・合併で従業員が新たな会社に転籍したとき、勤続年数がリセットされて平均勤続年数が短くなる場合もあります。
ベンチャー企業など設立から日が浅い
ベンチャー企業など、設立から日が浅い会社は当然ながら働いている社員の勤続年数も低くなります。また、老舗企業でも、若手を積極的に採用する方針であれば平均勤続年数は下がるでしょう。
組織の若返りを図るため、早期退職を募集して新卒の採用を増やす会社もあります。平均勤続年数が短い場合は、特別な事情がないか調べてみるとよいでしょう。
平均勤続年数以外にチェックすべきポイント
平均勤続年数の長短だけでは優良企業かどうか判断できないことも多く、ほかのチェックポイントも押さえておく必要があります。会社の状況を確認する際は、離職率や会社の業績、新卒採用の状況などが指標になるでしょう。
ここでは、平均勤続年数以外にチェックすべきポイントについて解説します。
離職率
離職率とは一定期間に離職した人の割合を示します。平均勤続年数が短い場合、必ずしも社員の定着率が悪いとは限りません。しかし、離職率が高ければ、社員が定着しない何らかの原因があると考えられます。労働環境に問題がある可能性が高いでしょう。
長く働ける会社に入りたいのであれば、離職率の低い会社を探す必要があります。
業績や新卒採用の状況
平均勤続年数が短い場合、若手社員が多い可能性があります。新卒採用の状況を確認してみましょう。近年になって積極的に採用を増やしている会社であれば、事業を拡大しているか、業績が良い会社と考えられます。
反対に、平均勤続年数が長くても、最近新卒の採用がない場合は業績があまり良くない可能性があります。業績が伸びないために人材を増やす予算がなく、勤務期間の長い社員だけが残っているという可能性もあるでしょう。これまでの売上状況なども確認する必要があります。
平均勤続年数以外の要素も重視しよう
平均勤続年数は、在籍している社員の勤続年数の平均です。平均勤続年数が長ければいいというわけではありません。短い場合でもさまざまな理由があり、優良企業の可能性もあります。転職活動で企業を調査する際は、平均勤続年数だけで判断せず、離職率や新入社員採用状況など、ほかの指標も合わせてチェックするようにしましょう。
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