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LIFESTYLE

2022.10.04

情報弱者とはどんな人? 特徴や生まれる原因、情報弱者にならない対策を紹介

情報弱者とは、情報の入手や利用が困難な人のことです。情報へのアクセスが難しい環境にいるなど、情報弱者が生まれる要因はさまざまあります。今回は情報弱者の特徴や原因を説明し、情報弱者にならない、あるいは脱却するための対策をお伝えします。

情報弱者とは?

考える女性
(c)Shutterstock.com

情報弱者とは、情報の入手や利用が難しい人を指します。インターネットなどで情報をうまく検索できず、使いこなす知識がない人、あるいは情報に接することはできてもうまく活用できない人も情報弱者と呼ばれることが多いでしょう。

ここでは、情報弱者の特徴や原因について解説し、デジタル・デバイドとの関係性についても説明します。

情報弱者の特徴

情報弱者とは、情報を得る通信機器を使いこなせず必要な情報を得られない人のことです。近年、IT技術が急激な進化を遂げ、多くの人がインターネットを駆使し、パソコンやスマホで情報を手軽に検索できるようになりました。その一方で、通信機器をうまく使いこなせず情報を入手・利用できない情報弱者が生まれています。

また、情報の入手はできても得られた情報をそのまま鵜呑みにするのも、情報弱者の特徴のひとつです。

デジタル・デバイドとの関係

情報弱者に関連する言葉にデジタル・デバイドがあります。デジタル・デバイドとは、インターネットやコンピューターを使える人と使えない人との間に生じる情報格差のことです。

「使えない人」とは情報弱者のことであり、デジタル・デバイドによって情報弱者は社会的・経済的にも不利な立場になっていく可能性があるとされています。

情報弱者になる原因

情報格差が生じて情報弱者が生まれてしまうのは、さまざまな原因があります。一概には言えませんが、ざっくり挙げるとするならば、スマホやパソコンなど情報通信機器を持てない低所得者や、うまく操作できない高齢者・障がい者、日本語をあまり理解できない外国人などは情報弱者になりがちです。

また、中山間部や離島など、電波がうまく届かず物理的に情報へのアクセスが難しいというケースもあります。

情報弱者に起こること

散財した女性
(c)Shutterstock.com

情報弱者になると起こる困りごとは少なくありません。情報を正しく読み取れないと、詐欺などお金のトラブルに巻き込まれやすくなる可能性も。また、自然災害や疫病拡大など緊急時などは正しい情報を集める必要がありますが、情報弱者の場合は適切な対応ができないケースもあるでしょう。

情報弱者のままでいると起こりやすいことを2つご紹介します。

お金のトラブルに巻き込まれる

情報弱者はお金のトラブルに巻き込まれやすい傾向にあります。例えば「簡単に稼げる」といった怪しい話は、正しい情報を知っていれば「そのようなうまい話はない」とわかり、騙されることもないでしょう。しかし、事情のよくわからない情報弱者は騙されやすいのが実情です。

情報弱者によるネット通販でのトラブルも増えています。定期購入とは知らずに解約できず、高額な料金が請求されたといったトラブルも、情報弱者に起こりやすいといえるでしょう。

災害への対策が遅れる

情報弱者は災害が起きたときに正しい状況を把握しづらく、緊急時の対応に遅れて被害を受けるリスクがあります。

日本は地震や台風、豪雨などの災害が多く、大きな被害になることも珍しくありません。いざというときは最新の情報に注意が必要です。素早い判断が求められるときに情報弱者のままでは、自分の身を守ることも難しくなります。

情報弱者にならないための対策

電子タブレットを操作する女性
(c)Shutterstock.com

情報弱者にならない、もしくは脱却するためには、すぐにできる対策があります。まずは毎日のニュースをチェックすることから始めましょう。

情報通信技術の利用に困難がある場合、行政の支援を受ける方法もあります。また、情報を集めるだけでなく、情報が正しいか判断することも大切です。

情報弱者にならないための対策についてご紹介します。

こまめにニュースをチェックする

情報弱者にならないための第一歩は、毎日のニュースをチェックすることです。新聞の1面から3面までの見出しを確認すれば、世間の動向がわかります。

さらに知りたいこと、わからないことがあればすぐに検索して調べる習慣を身につけましょう。今はスマホで簡単に検索ができ、音声検索もできます。わからないことをそのままにしないことが大切です。

行政の支援を利用する

高齢者や障がい者など、情報通信機器をうまく使えない方は、行政の支援を利用する方法もあります。

総務省では2021年度から、高齢者等が身近な場所でデジタル活用について学べる講習会等を推進するために「デジタル活用支援推進事業」を開始しています。「デジタル活用支援員」である日本全国の講師が高齢者等に助言や相談を行い、受講者のデジタル活用に関する不安を解消する取り組みです。

講習会は携帯ショップなどを中心に、2025年度までの5年間で、毎年約5,000ヵ所・約30万回の講習会を開催し、延べ1,000万人が参加することを目標としています。

スマホの操作に自信のない方は、住まいの地域で講習会が行われていないか自治体に確認し、気軽に参加してみるとよいでしょう。

情報が正しいか検証する

スマホを上手に使い、多くの情報に接することができても、正しい情報を集められなければ意味がありません。真偽不明な情報に振り回されることのないよう情報が正しいか検証することが大切です。

インターネットでは情報が溢れていますが、どれも正しい情報とは限りません。特にSNSではさまざまな意見が飛び交っており、情報源が明らかではない情報をそのまま鵜呑みにしてしまうのは危険です。信頼できる情報なのか疑う目を持ち、的確に判断していくようにしましょう。

正しい情報を得て情報弱者から脱却しよう

携帯電話を操作する女性
(c)Shutterstock.com

現代は多くの人がスマホを持ち、手軽に情報を取得できる時代です。その一方で情報弱者と呼ばれる人も存在し、情報格差が深刻になっています。

情報弱者のままでいるとトラブルに巻き込まれやすくなる可能性も。正常な判断ができず詐欺にも遭いやすくなる、災害時に必要な情報を得られず、正しい判断ができないなど。これらを回避するためにもそれぞれが対策を講じていくことが大切です。

TOP画像/(c)Shutterstock.com

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