【目次】
・「連帯感」って一体なに？
・「連帯感」が欠けることによるデメリット
・「連帯感」が作り出すメリット
・「連帯感」を生み出す⽅法とは？
・最後に
「連帯感」って一体なに？
今の会社って、何だか社員の「連帯感」に欠ける…。プロジェクトチームに「連帯感」がなく、なかなか思うように進まない… と悩んでいる方はいませんか？ 実は「連帯感」を生み出すには、きっちりと時間をかけ、しっかりとした手順を踏むことが肝心なのです。
本記事では、「連帯感」の意味や、それがもたらすメリット、さらには、どのように作り出すかを丁寧に解説します。
意味
「連帯感」とは、「意識の上で、他者と繋がっているという感情、同じ仲間であるという意識」という意味。「仲間意識」「チームワーク」などとも表現されます。
例えば、サッカーや野球のようにチームで戦うスポーツの場合、「連帯感」は試合結果やチームの結束力に直接影響します。個々の力がどれだけ強くても、チームに「連帯感」がなければ、なかなか試合に勝つことはできませんよね。
職場においての「連帯感」も同じです。社員が同じ目標に向け、協力しあうことを意味します。しかし近年、企業におけるグローバル化やダイバーシティの推進によって、多種多様なバックグラウンドを持つ人たちが多く集まる傾向があり、「連帯感」を生み出すことが難しくなっていることも事実です。
英語表現
「連帯感」の英語表現ですが、「feeling of unity」や「unified feeling」などが使えます。「build a feeling of unity（連帯感を生む）」「boost a feeling of unity（連帯感を促進する）」、あるいは「destroy a feeling of unity（連帯感を損なう）」などのフレーズを覚えておくとよいでしょう。
「連帯感」が欠けることによるデメリット
「連帯感」は、なぜ必要なのでしょうか。「連帯感」が欠けていることによって起こる、デメリットについて解説します。
組織における共通した目標がなく、社員一人ひとり目指すところが違えば、「連帯感」はなかなか生まれません。会社や部としての経営理念や事業目標を掲げるだけでは、実は不十分で、人事評価や昇給制度をしっかりと整え、社員一人ひとりがそれを理解し、どのように取り組んでいくかを考える必要があります。
そうしないと、モチベーションや業務量にバラツキや不公平感が出て、だんだんとコミュニケーションも減っていき、働きづらいと感じる社員も出るでしょう。組織として、同じ方向に進んでいくことが困難な状況になります。
「連帯感」が作り出すメリット
では、職場における「連帯感」が作り出すメリットについて解説します。
1：社員間のコミュニケーションが活発になる
「連帯感」のある職場は、社員のコミュニケーションが活発で、新しいアイデアを生み出したり、早期に課題解決が可能となったり、様々な効果が期待できます。多種多様なバックグラウンドが多く集まる企業ほど風通しがよく、自分の意見を忌憚なく言い合える環境を作り出すことで、ビジネスを大きく動かすチャンスがあるのです。
また、コミュニケーションが多いことで社員のストレスが減り、離職率の低減にも繋がるでしょう。
2：社員の主体性が高まる
「連帯感」を持ち、同じ目標に向かって取り組むことで、社員一人ひとりが主体性をもって業務に取り組める環境を生み出します。社員が主体性を持つと、ビジネスのスピード感や柔軟性が格段に上がりますよね。上司の指示を待っていては無駄な時間が増え、目まぐるしい社会情勢や市場変化に対応できない場面がでて、競合他社に後れをとってしまう可能性が高まります。
3：社員のモチベーションが向上し、生産性があがる
企業にとって、社員のモチベーションは非常に重要なポイントです。「連帯感」のある職場は、社員のモチベーションが高いことも特徴の一つですね。個々のモチベーションが上がることで、効率的に業務が進むため、ビジネスの生産性が高まるでしょう。無駄な残業時間も減り、職場環境も良くなるという相乗効果があります。結果、企業の利益に繋がるのです。
「連帯感」を生み出す⽅法とは？
「連帯感」が作り出すメリットを解説しました。では、その「連帯感」とは、どのように作り出すのでしょうか。その方法について解説します。
1：企業理念や方向性を、社員に浸透させる
「連帯感」を作り出すための第一歩は、企業理念やビジョンを社員にしっかりと浸透させることです。企業理念とは、企業の方向性や社会的な役割を指し、全社員に示すべきものです。企業理念は、企業がなぜそのビジネスを行うかの重要な軸と言えるでしょう。
社員はこの理念に沿った行動をし、経営陣はきちんとそれを評価することで、理念やビジョンの個々への浸透を高めることができます。単なる「きれいごと」にならないよう、企業として、しっかりと取り組むべきポイントになりますね。
2：風通しを良くし、社員の意欲を引き出す
風通しがよい職場環境は、社内での情報共有が盛んにおこなわれるため、社員の「連帯感」を自然と生み出します。年齢や性別、職種の枠を越えた情報共有や意見交換は、社員の主体性や目標の達成意識も高まるでしょう。
意見交換の場を定期的にあえて作ったり、今では、社内SNSなどのツールを導入している企業も多くあります。横のつながりを増やしてタイムリーな情報交換を行うと、ビジネスの可能性やスピード感に大きく寄与する場合があります。
最後に
「連帯感」が作り出すメリットやデメリット、また作り出す方法について解説しました。なかなか社員がまとまらない職場も、上記の方法を取り入れることで、着実に「連帯感」が生まれ、活気ある職場へと変化していくでしょう。職場環境の改善や生産性の向上は、結果、企業に利益をもたらし、経営理念の実現や社会貢献に繋がるのです。
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